就業不能保険の保険料相場｜年代・性別・給付額別に解説

就業不能保険の保険料は、年齢・性別・給付月額・保障期間によって大きく異なります。ここでは一般的な相場感をお伝えします。

【前提条件】
以下の相場は「給付月額10万円・保障期間60歳まで・免責期間60日」の目安です。保険会社・商品によって異なります。

※ 上記は概算です。実際の保険料は各保険会社の公式サイトでご確認ください。

女性の保険料が高い理由

女性の保険料が男性より高い理由は、統計的に女性の方が就業不能状態になる確率が高いためです。特に乳がん・子宮がん・うつ病などは女性に多く、保険会社はこのリスクを保険料に反映させています。

月10万円より月20万円の方が保険料は高くなります。必要な給付額は「月々の固定費（家賃・食費・光熱費など）」を基準に計算しましょう。

60歳まで保障するタイプより、2年・5年などの短期型の方が保険料は安くなります。

免責期間が長いほど保険料は安くなります。60日より90日の方が保険料が抑えられます。

精神疾患を保障対象に含む商品は、含まない商品より保険料が高くなる傾向があります。

就業不能保険は加入時の年齢で保険料が決まります。同じ保障内容でも、30代より20代、40代より30代で加入した方が保険料は安くなります。

「とりあえず多めに」は保険料の無駄につながります。毎月の固定費を洗い出し、必要最低限の給付月額を設定しましょう。

会社員であれば傷病手当金が最大1年6ヶ月受け取れます。免責期間を60日から90日に延ばすだけで保険料を抑えられます。

目安となる給付月額の計算式は以下の通りです。

必要な給付月額＝月々の固定費ー公的給付金（傷病手当金など）

例：固定費20万円ー傷病手当金12万円＝ 8万円 → 月10万円の就業不能保険に加入

保険料の相場を把握したら、次は「就業不能保険の選び方」で具体的な商品選択の基準を確認しましょう。